福祉用具に関わる全てをお手伝いします
福祉用具貸与・販売について
介護保険を利用して車いすや特殊寝台などの福祉用具をレンタルされる場合には、通常の1割～3割負担でご利用になれます。ご購入の場合には、介護保険を利用すると年間10万円を上限として7割～9割給付される場合があります。また、介護施設、病院、その他公共施設への医療機器販売も承っております。
住宅改修のご相談も承ります
保険対象の住宅改修を希望する場合には、20万円を限度として1割～3割の自己負担で工事ができます。
まずはご相談からお気軽にどうぞ 03-5713-1682
福祉用具貸与・販売サービスご利用までの流れ
1
まずはご相談から
福祉用具のレンタル・販売について、有資格者がご対応いたします。
2
福祉用具の選定
身体状況やお部屋の状況などに応じて、アドバイスいたします。
3
福祉用具の納品
お約束の日時に商品をお届けし、使用方法や注意事項をご説明いたします。
4
アフターサービス
定期的なメンテナンスを実施し、安心をお届けいたします。
5
サービスの再検討
福祉用具の利用状況を各サービスと一緒に検討いたします。
サービスの特長
スピーディな納品をお約束します
当日の午前中までにご連絡いただければ、当日もしくは翌日に納品いたします。また、用具に故障・不具合が発生した場合、直ちに修理へお伺いします。
日常生活品の販売も承ります
旅行やちょっとした外出の手伝いとなる、さまざまな商品を取り揃えております。
交換について
身体状況の変化、環境の変化などにより、福祉用具の交換が必要になった場合は、お申し付けください。
点検について
レンタル利用後、定期的に点検を実施いたします。福祉用具についてどのようなご相談にも応じます。
- 利用者の声
- ご利用の流れ
50代男性
50代女性
STEP2
介護用品・福祉用具についてのご相談
当社の福祉用具専門相談員がご利用者様のお身体の状態やご希望などをお聞きして、最適な介護用品・福祉用具をご提案いたします。車椅子や介護用ベッドなど、要介護者に必要な福祉用具は、介護保険を利用してレンタルが可能です。また、入浴や排泄などのレンタルにそぐわない福祉用具は、年間10万円（うち利用者負担は1～3割）を限度に、その購入費が支給される福祉用具購入費の支給制度もあります。
※特定福祉用具販売の指定を受けた事業者以外で購入した場合は、保険給付の対象となりませんので、ご注意ください。
STEP3
介護保険認定申請書の提出（要介護認定を受けていない方）
介護保険を利用するには、要介護認定の申請が必要になります。市区町村の介護保険課窓口に書類提出が必要ですが、当社は居宅介護支援事業所（ケアマネジャー）がございますので、ご本人様やご家族様に代行して申請いたします。
料金などは一切かからず、すべて無料で申請を代行いたします。
STEP4
要介護認定の決定
主治医の意見書の提出や訪問調査の結果、市区町村に設置される介護認定審査会で要介護認定につき判定され、要介護度が決定されます。
STEP5
利用する介護用品、福祉用具とその利用方法を決定
ご本人様、ご家族様、ケアマネジャーと一緒に、利用する介護用品、福祉用具を具体的にどれにするか、また、レンタルか購入にするかをご決定いただきます。
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